エネルギー基本計画と再生可能エネルギー
・2025年に示された国の第7次エネルギー基本計画では、
・2040年度の電源構成で、再生可能エネルギーを全体の4割から5割程度に拡大する。
・再生可能エネルギーを4割から5割程度、太陽光発電を全体の22~29%程度、風力を4~8%程度とする。
・原子力を2割程度とし最大限活用(第6次では依存度を低減)する。
・資源循環政策との融合を推進する。
などが掲げられており、温室効果ガス排出削減の観点から風力、太陽光発電の導入量拡大が謳われています。
などが掲げられており、温室効果ガス排出削減の観点から風力、太陽光発電の導入量拡大が謳われています。
・しかし、風力や太陽光発電は、自然条件に左右され、出力変動が大きいという欠点があります。
これは翻って他の調整電源や蓄電池が必要なことを意味します。
これは翻って他の調整電源や蓄電池が必要なことを意味します。

(出典)資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」の2022年度速報値、2030年度におけるエネルギー需給の見通し(関連資料)
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2023_1.html

(出典)JPEA出荷統計、NEDOの風力発電設備実績統計、包蔵水力調査、地熱発電の現状と動向、RPS制度・固定価格買取制度認定実績などにより
資源エネルギー庁作成
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2022_1.html